この記事の目次（クリックでジャンプ）
1. 日本がどんどん貧しくなる理由
「日本は今、どんどん貧しくなっている」――そう聞くとギョッとするかもしれません。しかし、データを見ればその実態がはっきりと浮かび上がってきます。かつて日本は世界競争力ランキングで上位を占め、“ジャパン・アズ・ナンバーワン”とまで称えられました。ところが現在、競争力は30位付近をさまよい、タイやマレーシア、韓国といった国々にすら追い抜かれる状況に陥っています。
さらに株価の推移を見ても、その深刻さは明らかです。平成の約30年でアメリカやイギリスが株価を大きく伸ばしたのに対し、日本はむしろ落ち込んでしまいました。国民一人当たりのGDPは26位にまで転落し、若者の自殺率は世界ワースト1。幸福度も先進国のなかで最低レベルに落ち込んでいます。
ここまで追い詰められた原因は様々に論じられていますが、「失われた30年」と言われる平成の時代に、国際競争に勝てる産業を育てられなかったことや、大手テレビ・新聞といったマスコミの一面的な報道など、複合的な要因が挙げられます。日本人が思っている以上に、日本は「負け続けている」という事実を、まずは受け止める必要があるでしょう。
経済だけでなく、メンタル面も深刻な状況です。先ほど触れた若者の自殺率が世界ワースト1という事実は、社会全体の行き詰まりや閉塞感を明確に示していると言えます。働き方改革などの取り組みは行われていますが、依然として仕事・将来への不安から抜け出せず、苦しむ人々が多いのです。
また、女性の政治進出を見ても、国会議員の女性比率が165位という惨状。多様化社会を目指すといいつつも、実際の数値は世界と比べて圧倒的に遅れています。私たちは、いまだに男性中心の古い枠組みにとらわれ、それが世界からの後れを生む要因になっているとも考えられるでしょう。
さらに見逃せないのが、農薬使用量や環境汚染の問題です。日本は単位面積当たりの農薬使用量が世界トップクラス。自閉症や発達障害との関連を指摘する専門家もいます。こうした事実を踏まえると、経済だけではなく健康面でも日本は危機に直面していると言えるでしょう。
こうしたデータを知ると「これからどうすればいいの？」と暗い気持ちになるかもしれません。しかし、真実に目を向けずに対策を放置していては、状況はさらに悪化するばかりです。まずは「日本は今、明らかに力を失っている」という現実を直視し、そのうえで各自ができる対策や行動を模索していく必要があります。
2. 銀行のペテン〜空気を貸すカラクリ〜
もうひとつ、筆者が「これこそが日本の真の姿」と強調しているのが、銀行の信用創造という仕組みです。銀行はお金がたっぷりあるから企業に融資して利益を得ている、と学校教育などで習ってきた人は多いでしょう。しかし、その実態は「空気を貸して金を取る」という表現がぴったりなほど巧妙なカラクリなのです。
銀行が行う信用創造をざっくり言えば、「預金されたお金を何倍にも膨らませて、実態以上に融資してしまう仕組み」です。私たちが銀行にお金を預けると、銀行は支払準備率（手元に残しておく必要がある割合）だけを確保し、残りは別の人へ貸し出してしまいます。さらに、その貸し出されたお金が今度は別の銀行口座に預けられると、また同じように支払準備率を除いた金額が貸し出され…という連鎖が起こります。
例えば、現実には100万円しかなかったはずのお金が、「信用創造」によって数倍〜数十倍に膨らむこともあるのです。こうして「数字上だけでは巨額の貸し出し」が可能になり、銀行は利子収入で莫大な利益を上げられるというわけです。もちろん預金者の払い戻しが同時多発的に起こったら銀行は立ち行かなくなるため、資金引き出しには厳しい制限を課す場合もあります。要するに、銀行には私たちが思うほど現金は存在していないのです。
「空気を貸しているようなもの」という言葉が示す通り、実際に金庫に大量の現金があるわけではなく、数字を入力するだけで融資が成立してしまうケースも少なくありません。これらは合法的に行われているため、詐欺だと言ってもなかなか突き崩せないのが現状です。そして、もし借り手が返済不能になれば、担保として設定されていた家や土地は銀行のものになってしまいます。存在しないはずのお金を貸しつけ、その利子と実体資産を得る――確かにこれでは「空気を貸して土地を奪う」構図と見られても仕方ありません。
こうした信用創造のカラクリは、学校の教科書でも大学の経済学部でも、詳しく教えられないことが多いとされています。その理由として、「銀行の本質がバレると都合が悪いから」とも言われます。私たちは普段、銀行にお金を預け、ATMを利用し、ローンを組むことがごく当たり前だと捉えています。しかし、その裏側にはこうした仕組みが潜んでおり、私たちは自分でも意識しないうちに「銀行システムのルール」に巻き込まれているわけです。
3. 将来を変えるために私たちができること
ここまで、日本が深刻な危機に直面していること、そして銀行システムの裏側にある信用創造というカラクリを見てきました。「こんな社会でどう生きればいいのか」――暗い話ばかりだとモチベーションが下がってしまうかもしれません。しかし、筆者は「真実に目を背ける者は未来を切り開くことができない」と強調します。まずは真実を直視する姿勢を持ち、それに基づいて行動を起こさなければ、現状は変わらないということです。
行動の第一歩として重要なのは、「情報を鵜呑みにしない」ということです。テレビや新聞、あるいはネットやSNSで流れるニュースは、どうしても提供する側の都合が混ざりがちです。複数の情報源を比較検討し、データの根拠を調べ、偏りや捏造の可能性がないかを見極める力――いわゆるメディアリテラシーが、今こそ求められています。
また、「自国だけに目を向けすぎない」のも大切です。日本国内では暗いニュースばかりが目立ちますが、世界のどこかでは新たな技術革新やビジネスモデルが日々誕生しています。海外で仕事や生活経験を積むことも一つの手ですし、インターネットを通じて世界と繋がり、「場所に縛られずに仕事をする」という方法を選択する人も増えています。
さらに、「自分がどのような価値を提供できるか」を考え直すことも極めて重要でしょう。日本の衰退を嘆いているだけでは状況は変わりません。むしろこのような厳しい時代だからこそ、起業や副業など新しいチャレンジを試みる余地が出てくるとも言えます。ITスキルや語学力を習得し、国内外で通用する人材になることは、多くの人にとって現実的な戦略ではないでしょうか。
筆者は、本書の冒頭で「立ち上がれ若き人々」と訴えています。確かに、若い世代ほど強い影響を受ける時代だからこそ、積極的に行動してリスクを負うことができるという面もあります。逆に言うと、「若いから何も知らなくても大丈夫」と事態を甘く見ていると、気づいた頃には大きく後れをとっている可能性も高いのです。
4. まとめ
ここまで見てきたように、日本は「どんどん貧しくなる」というデータがあり、その背後には銀行の「信用創造」という巧妙な仕組みが存在します。さらに、マスコミがその事実を大きく報じることは少なく、私たちは真実から遠ざけられている可能性があるのです。しかし、何も知らないままでは対策のしようがありません。
データや真実を直視することは、決して気持ちのいい作業ではないかもしれません。「自分に関係ない」と目をそらしたくなる内容も多いでしょう。それでも、将来を見据え、「どうすれば未来を切り開けるか」を考えるためには、避けて通れない現実なのです。
地獄のような状況が近づいていると嘆くのではなく、そこでチャンスを見出そうとする視点が、本書で繰り返し伝えられているメッセージです。ピンチはチャンスである――そのためにも、私たち一人ひとりが情報を疑い、行動を起こし、自分の人生を主体的に切り開く姿勢を持つことが求められています。
結論
日本は国際競争力の低下や幸福度の低迷、そして銀行の「信用創造」という仕組みを含む数多くの不都合な真実を抱えています。しかし、その現実を知ることでこそ、私たちは次の行動を考え、未来を変えるチャンスを掴むことができるでしょう。本書の要約を通じて見えてきた事実は、暗い側面ばかりかもしれませんが、「今後どう生きるか」を自ら考える貴重なきっかけを与えてくれるはずです。真実を直視し、自分の頭で考え、今こそ行動を起こすとき――それが筆者の最大のメッセージです。
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