ニューユーライフ社とソマダームは詐欺？MLMの実態を徹底検証

1. はじめに

近年、ニューユーライフ社（New U Life）が展開するソマダーム（SOMADERM）という製品が、インターネットやSNS上で話題を集めています。これは経皮吸収型ジェルを標榜し、微量のホメオパシーHGH（ヒト成長ホルモン）を含むとされる点が特徴です。アンチエイジングや睡眠の質向上、さらには筋肉や脂肪へ良い影響をもたらすとアピールされていますが、その科学的根拠やビジネスモデルの健全性に疑いの目を向ける声も少なくありません。

実際、同社はMLM（マルチレベルマーケティング）構造を採用しており、その仕組みが「ピラミッドスキーム」に近いのではないかと懸念される指摘も散見されます。さらに、米国の業界自主規制機関（DSSRC）から、製品の効果効能や収入に関する表示について、消費者に誤解を与えるおそれがあるとして再三の警告を受け、連邦取引委員会（FTC）と食品医薬品局（FDA）への付託に至ったという報告もなされています。

本記事では、このニューユーライフ社およびソマダームのビジネスモデルや製品の実態を多角的に検証し、なぜトラブルやピラミッドスキームの疑惑が持ち上がっているのかを探ります。製品の効果・安全性・収益構造のすべてを掘り下げ、関心を持つすべての方に向けて判断材料となる情報をお届けします。

2. ニューユーライフ社のビジネスモデル

ニューユーライフ社はマルチレベルマーケティング、いわゆるMLMモデルを採用しています。MLMとは、製品を販売するだけでなく、新しい会員（ディストリビューター）を勧誘することで報酬が上積みされる仕組みを持つビジネスモデルです。商品がどれだけ魅力的であっても、勧誘によって組織を拡大し、下位のディストリビューターから上位へ報酬が流れる構造があるため、しばしばピラミッドスキームとの境界線が議論の対象となります。

ニューユーライフ社が公開している2022年のディストリビューター収入データ（インカムディスクロージャー）を参照すると、大多数の会員が大きな収益を得ていない現状が読み取れます。平均的なディストリビューターの年間収入は数百ドル程度に留まる層も多く、この状態で「高収入を得られるビジネスチャンス」として参加者を増やすことは、新規勧誘に依存した構造ではないかと問題視する声もあります。

もちろん、合法的なMLMであれば小売販売を中心にディストリビューターが収益を上げられる仕組みがあるはずです。しかし、ニューユーライフ社の場合、製品価格が高額である一方、その有効性について科学的な議論があるため、一般消費者層への小売販売がどれほど定着するかは未知数です。そのため、多くのディストリビューターは自分自身もしくは仲間内だけで購入して終わり、継続的な小売利益に結びつきにくい構図になりやすい点が懸念されています。

3. ピラミッドスキーム疑惑の背景

ピラミッドスキームとは、実質的な商品価値の流通よりも、新しい参加者からの資金を元に上位層の報酬が成立する違法な仕組みを指します。合法的なMLMと違法性が疑われるスキームの境目は、外部への小売が成立しているか、あるいは勧誘そのものが主な収益源になっていないかという点にあります。

ニューユーライフ社の報酬構造について、第三者機関や批評家からは、一部の上位ランクのディストリビューターが高収入を得ている一方、下位ランクの大多数は経費を差し引くと実質的な利益が出ていない可能性があると指摘されています。小売だけで収益を上げるハードルが高く、新規加入者の獲得が収益向上の主たる手段となりがちな構造について、「ピラミッドスキームのリスクを孕んでいる」との懸念が示されています。

また、流通形態においてグローバル展開を急ぐ傾向があり、新市場を開拓し続けることで上位陣が利益を得る構造も見て取れます。これが、地域内でのリピーターによる継続的な売上よりも、異なる国や地域への拡大、すなわち新規会員の勧誘に重きが置かれているのではないかと疑う声の一因となっています。

4. ソマダームの科学的裏付けとホメオパシーHGH

ソマダームは「経皮吸収型」かつ「ホメオパシーHGH」を含むとされ、一部のマーケティングにおいてアンチエイジングや体脂肪減少、筋肉増強、睡眠改善など多岐にわたる効果が謳われてきました。しかし、この経皮吸収とホメオパシーの組み合わせについては、科学的な観点から疑問視する専門家もいます。

一般的に、HGH（ヒト成長ホルモン）は分子量が大きく、通常のジェルやクリームで皮膚を通過させることは技術的に困難とされています。加えて、ホメオパシーとは物質を極度に希釈する代替医療の手法であり、現代医学的な意味での有効成分の含有量については議論の余地があります。米国の自主規制機関（DSSRC）による指摘においても、ソマダームの製品クレーム（効能表示）に対する十分な科学的根拠（エビデンス）が提示されていない点が問題視されました。

医療機関や専門家の間でも、健康な成人がHGHをアンチエイジング目的で利用することのリスクとベネフィットについては慎重な見方が大勢です。ましてやホメオパシーHGHという形態において、臨床試験等で実証された効果があるのかどうかは、現時点では不透明と言わざるを得ません。

5. 規制当局の監視と指摘

ニューユーライフ社は、かつて「FDA登録済み」といった表現を用いていましたが、これはFDAの承認（効果や安全性の認可）を得たことを意味せず、あくまで製造施設やNDCコードの登録手続き上の話である点が指摘されています。さらに、同社のディストリビューターの一部が「ソマダームには新型コロナウイルス予防効果がある」といった不適切な投稿を行ったことに対し、業界の自主規制機関（DSSRC）が問題視しました。

結果としてDSSRCは、度重なる是正勧告への対応が不十分であるとして、2020年から2021年にかけてFTC（連邦取引委員会）とFDA（食品医薬品局）へ案件を付託した経緯があります。これは、企業が自主規制の枠を超えていると判断された場合に取られる厳しい措置であり、企業全体としてマーケティング方針の改善が強く求められている状況を示唆しています。

出典：DSSRC Refers New U Life Corporation to FTC and FDA (BBB National Programs)

6. 肯定的体験談と否定的意見

一部の利用者やディストリビューターの中には、「ソマダームを使って睡眠が改善した」、「気分が上向いた」などの肯定的なレビューを発信する人もいます。これらは個人の感想として尊重されるべきですが、販売活動を行うディストリビューター自身による体験談である場合もあり、客観的なデータとしての評価には注意が必要です。

逆に、否定的なレビューでは「効果を実感できなかった」、「価格に見合う価値が不明」、「ビジネス構造への不信感」などの声が上がっています。さらには非正規ルートでの偽造品リスクも指摘されており、公式以外で購入した製品について品質への疑義が報告されるケースもあるため、消費者にとっては注意が必要です。

7. 企業の対応と主張

ニューユーライフ社は、こうした指摘に対し、コンプライアンス部署を強化し、不適切な広告表現の監視や是正に取り組んでいると説明しています。しかし、業界団体からの再三の指摘に見られるように、末端のディストリビューターまで管理が行き届いているかについては課題が残っていると見られています。

また、同社は製品について独自の立場を維持しており、一部の第三者機関による製品検査で安全性（有害物質を含まないこと等）を確認したと発表しています。しかし、これは安全性の確認であり、必ずしも「効能・効果」を医学的に証明する臨床データと同義ではない点に留意が必要です。

8. 消費者やディストリビューターが注意すべき点

ニューユーライフ社およびソマダームに興味を持った消費者・ビジネス参加希望者は、以下の点に注意すべきでしょう。

• 商品価格と市場性：一般市場での競争力や小売需要を冷静に見極める。
• 成分と根拠の確認：経皮吸収型HGHの科学的根拠について、多角的な情報をチェックする。
• 報酬プランの実態：実質的に勧誘が主な収入源になっていないか、収支データを検討する。
• 非正規流通のリスク：正規ルート以外での購入は品質保証がない。
• 公的機関の動向：規制当局や業界団体からの指摘情報を軽視しない。

MLMビジネスに参加する際には、金銭的なリスクだけでなく、社会的信用や人間関係への影響も考慮する必要があります。適切な情報収集と冷静な判断が必要不可欠です。

9. まとめ

以上のように、ニューユーライフ社のビジネスモデルやソマダームに関しては、科学的根拠やコンプライアンスの観点から様々な指摘がなされています。トラブルやピラミッドスキームの懸念が語られる背景には、一部の上層と大多数の会員との収益格差や、製品の科学的評価を巡る議論が存在するからです。

製品を愛用し、ポジティブな変化を感じる人がいる一方で、それが科学的に実証された効能なのか、あるいはプラセボ効果等の影響なのかについては慎重な見極めが必要です。規制当局への付託といった事実は、企業に対してより厳格なコンプライアンス遵守が求められている現状を示しています。

加入を検討する人や購入を迷っている人は、メリットとリスクを十分に比較し、自身の判断軸を持って決断することが求められます。

結論

結論として、ソマダームの効能については科学的議論が存在し、ニューユーライフ社のビジネスモデルにはピラミッドスキームへの懸念を含む指摘がなされています。米国の自主規制機関も関心を寄せていることから、消費者およびビジネス参加希望者には、情報の真偽を確かめ、最大限の慎重な検討を行うことが推奨されます。